東証大引け反発、任天堂急伸で個人強気に週末で伸び悩み - 日本経済新聞

19日の東京株式市場で日経平均株価は反発した。前日比110円44銭（0.50%）高の2万2200円56銭で終えた。米国の個人消費や企業決算の良好さを背景に買いが先行した。中国の広東省で主力家庭用ゲーム機の販売が承認されたと伝わった任天堂が大幅高となり、同社株を保有する個人投資家を中心に心理が強気に傾いて相場全体を支えた。

外国為替市場で円相場は1ドル=111円台後半で安定して推移した。輸出採算が悪化するとの警戒感が後退した。「機械など足元で株価が上昇基調の銘柄への逆風は乏しいとの見方から追随する買いが入った」（外資系証券の株式トレーダー）との声があった。

もっとも日経平均は後場にかけて膠着した。19日は聖金曜日の祝日で香港やロンドン、米株式市場が休みとなる。取引に参加する海外投資家は少なく、動意が乏しくなった。足元で株価上昇をけん引してきた海外勢からは先物に持ち高調整目的の売りが出て、上値は重かった。

JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比17.59ポイント（0.12%）高の1万4367.25だった。東証株価指数（TOPIX）は反発し、1.96ポイント（0.12%）高の1616.93で終えた。

東証1部の売買代金は概算で2兆208億円。売買高は9億2898万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1147、値下がりは899、変わらずは95だった。

デンソーや東京エレクトロン、ファストリが上昇した。スクリンや日精工、ZOZOの上げが目立った。一方、18日に2019年3月期の業績予想を下方修正したヤマトHDが大幅安。LIXILグや大和ハウスも売られた。日産自や大塚HD、T&Dも下落した。