東証大引け 反落 材料難で持ち高調整売り、売買代金は今年最低 - 日本経済新聞

21日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比58円84銭（0.21%）安の2万7473円10銭で終えた。前日の米市場が休場で相場全体を方向付ける手掛かりに乏しく、散発的な持ち高調整の売りに押された。半面、大型株の一角には買いが入り、下値は限定的だった。

東京市場の取引時間中に米株価指数先物が軟調に推移し、日経平均先物にも売りが波及した。米利上げの継続観測などを背景とした、休場明けの米株安への警戒が重荷になった。日経平均の下げ幅は一時100円を超えた。

一方、日経平均は午前に小幅ながら上げに転じる場面もあった。主力のバリュー（割安）株や高い配当利回りの銘柄への物色は続き、相場全体を下支えした。

東証株価指数（TOPIX）は反落し、2.25ポイント（0.11%）安の1997.46で終えた。

東証プライムの売買代金は概算で2兆2796億円と、昨年の大納会（12月30日、2兆1399億円）以来の低水準だった。売買高は10億663万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は756と、全体の約4割にとどまった。値上がりは999、変わらずは82銘柄だった。

日経平均への寄与度が高いファストリや東エレクが下げた。このところ堅調だった日本製鉄や三菱UFJも安い。一方、郵船や三菱商、ホンダは上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

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2023-02-21 06:24:26Z
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