2日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日に比べ120円ほど高い2万3200円台後半で推移している。1日の米株式相場が経済指標の改善などを受けて上昇し、日本株にも買いが先行している。
1日に発表された8月の米サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況感指数は1年9カ月ぶりの高水準となった。米景気の改善期待が高まり、東京市場でも投資家が運用リスクをとる姿勢を強めている。
安倍晋三首相の後継を決める自民党総裁選を巡っては、2日付の日本経済新聞朝刊が菅義偉官房長官について「7派閥のうち5派閥が支持する方向となった」と伝えた。同氏優勢との見方が強まっており、安倍政権の政策が継続されるとの見方は相場の支えになっている。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反発している。
アップルが今秋発売する次世代通信規格「5G」対応のスマホ「iPhone」について堅調な需要見通しを示したと伝わり、村田製やTDKなど関連銘柄が買われている。スクリンや太陽誘電、アドテストなどのハイテク株も上昇。エムスリーやZHDも高い。一方で大日本住友やアステラスは安い。シチズンやエプソンも売られている。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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2020-09-02 00:24:01Z
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